日本溶射工業会

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溶射とは

溶射のあゆみ

溶射法はスイスのDr.M.U.Schoop博士が1909年に発明した技術です。
その後、いち早くこの技術が導入されたので、我が国の溶射技術は100年近い歴史をもっている。

1919(T8)年 江沢謙二郎氏が我が国に溶射法(フレーム式)を導入した。
1920(T9)年 神田御茶の水博物館においてメタリコン製品の展示会が開催された。
1921(T10)年 最初の日本特許である“電気溶融法による噴射鍍金法”(アーク式溶射法)が発明された。
1941(S16)

1945(S20)年
初期の溶射は、美術工芸品、建築装飾品などに用いられた。次いで水槽、タンク類への防食用として利用範囲を拡げ、自動車、戦車などのエンジンのクランクシャフトなどへの肉盛り、シリンダーの補修などにも用いられた。
1947(S22)年 日本溶射工業会のもととなったメタリコン振興会が設立された。
1952(S27)年 JIS H 0403 「メタリコン試験方法(亜鉛)」 が制定された。
1953(S28)年 電気、蒸気機関車および客車用の発電子軸、電動子軸の摩耗部などに鋼溶射(アーク式)が実施された(国有鉄道大宮工場)。
1957(S32)年 日本溶射協会が設立された。自溶合金溶射が始まり、肉盛溶射が本格化した。
1958(S33)年 日本溶射工業会が発足した。

大阪府総合科学技術委員会溶射専門委員会によって、アルミニウム及び亜鉛溶射(鉄鋼に対する一般防錆用)、作業標準(OCC-1-1958)、高温酸化防止用金属溶射作業規格(OCC-2-1958)が制定された。
1959(S34)年 大阪府総合科学技術委員会溶射専門委員会によって、機械部品(シャフト類)の溶射補修作業規格(OCC-3-1959)が制定された。
1962(S37)年 プラズマ溶射法が導入され、セラミックス、サーメットなどの機能性の高い材料の溶射が可能になった。

減圧プラズマ溶射装置が開発され、モリブデン溶射が試みられた。
1963(S38)年 大阪府綜合科学技術委員会溶射専門委員会によって、自溶合金溶射作業規格 (OCC-4-1963)が制定された。
1972(S47)年 我が国における長大橋(関門橋)の防食対策に溶射が初採用される。
1974(S49)年 JIS H 8302 「肉盛溶射(鋼)」、JIS H 8664 「肉盛溶射(鋼)製品試験方法」が制定された。それにともなって、日本溶射協会において肉盛(鋼)の溶射技能士および溶射管理士の制度が制定された。
1976(S51)年 JIS H 8303 「自溶合金溶射」、JIS H 8665 「自溶合金溶射製品試験方法」が制定された。それにともなって、日本溶射協会において自溶合金の溶射技能士および溶射管理士の制度が制定された。
1976(S51)年 JIS表示許可工場(亜鉛,アルミニウム溶射)の認定制度が施行された。
1980(S55)年 JIS H 8304 「セラミック溶射」、JIS H 8666 「セラミック溶射試験方法」が制定された。減圧プラズマ溶射(LPS)、高速フレーム溶射(HVOF)などの装置が導入され始め、皮膜の性能が著しく向上した。
1984(S59)年 JIS H 8401 「溶射製品の厚さ試験方法」が制定された。
1985(S60)年 防食、肉盛(鋼)溶射作業について、労働省溶射技能士の制度が制定された。
1986(S61)年 JIS H 8200 「溶射用語」が制定された。
1994(H6)年 JIS H 9302 「セラミック溶射作業標準」が制定された。
1995(H7)年 第14回国際溶射会議(ITSC'95)が神戸で開催された。
日本溶射工業会刊行物「溶射 防錆・防食」を発刊した。
1998(H10)年 JIS H 8250 「溶射の記号による表示方法」が制定された。
1999(H11)年 JIS H 8300「亜鉛,アルミニウム及びそれらの合金溶射−溶射皮膜の品質」、JIS H 8661「亜鉛,アルミニウム及びそれらの合金溶射−溶射皮膜試験方法」、JIS H 9300「亜鉛,アルミニウム及びそれらの合金溶射−溶射作業標準」とISO 2063が整合された。
2000(H12)年 防食溶射協同組合発足

JIS表示許可工場(亜鉛,アルミニウム及びそれらの合金溶射)の認定制度が改定された。日本溶射工業会刊行物「防食溶射ガイドブック」「溶射 表面改質」を発刊した。
2001(H13)年 日本溶射工業会刊行物「新入社員用 溶射作業安全マニュアル」を発刊した。
福岡高速5号線に溶射が採用された。
2002(H14)年 JIS H 8306「サーメット溶射」が制定された。
日本溶射工業会刊行物「溶射加工の安全と衛生」を発刊した。
2004(H16)年 JIS H 8302「肉盛溶射(鋼)」が改正された。
JIS H 8303「自溶合金溶射」が改正された。
JIS H 8665は廃止され、JIS H 8303に置き換えられた。
JIS H 8664「肉盛溶射(鋼)皮膜試験方法」が改正された。
JIS H 8402「溶射皮膜の引張密着強さ試験方法」が制定された。
国際溶射会議(ITSC 2004)が大阪で開催された。
2005(H17)年 JIS H 8300「亜鉛・アルミニウム及びそれら合金の溶射」が改正された。
JIS H 8661及びJIS H 9300は廃止・統合され、JIS H 8300に置き換えられた。
JIS H 9304「自溶合金溶射作業標準」が制定された。
2006(H18)年 JIS H 8200「溶射用語」が改正された。
2007(H19)年 JIS H 8260「溶射用粉末材料」が制定された。
JIS H 8261「溶射用の線材、棒材及びコード材」が制定された。
JIS H 8250「溶射の記号による表示方法」が改正された。
JIS H 8304「セラミック溶射」が改正された。
JIS H 8666は廃止・統合され、JIS H 8304に置き換えられた。
JIS H 9302「セラミック溶射作業標準」が改正された。
コールドスプレー(Cold Spray)装置が導入・開発され始めた。
2008(H20)年 日本溶射工業会創立50周年記念式典・記念講演会・祝賀会を京都で開催した。
「溶射」が国の特定ものづくり基盤技術に認定された。
JIS H 8451「遮熱コーティングの耐はく離性試験方法」が制定された。
JIS H 8452「耐酸化金属コーティングの耐はく離性試験方法」が制定された。
2009(H21)年 JIS H 8306「サーメット溶射」が改正された。
2010(H22)年 日本溶射協会が一般社団法人資格を取得した。
2011(H23)年 (一社)日本溶射協会が、(社)高温学会 溶射部会と
活動統合し、(一社)日本溶射学会と名称変更した。
2012(H24)年 第5回アジア溶射会議(ATSC2012)がつくばで開催された。
2013(H25)年 JIS H 8403 「溶射効率測定方法」が 制定された。
2014(H26)年 JIS H 8304 「セラミック溶射」が改正され、JIS H 9302「セラミック溶射作業標準」は廃止されJIS H 8304に統合された。

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